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| 高校生のための料金プラン「新ウィルコム定額プランS」の提供について |
| 〜3年間、月額1,450円でウィルコムへの通話が24時間無料。Eメールも無料〜 |
株式会社ウィルコム(本社:東京都港区、代表取締役社長:久保田 幸雄)および株式会社ウィルコム沖縄(本社:沖縄県那覇市、代表取締役社長:仲里 朝勝)は、主に高校生を対象としたリーズナブルな新料金プラン「新ウィルコム定額プランS」を2009年12月1日(火)より提供開始いたします。
また、本料金プランの提供に先立ち、2009年9月4日(金)から「新ウィルコム定額プランS」の予約キャンペーンを実施いたします。
「新ウィルコム定額プランS」の特長は以下の通りです。
| ○ |
高校生以下のお客さま※を対象に、3年間、月額料金が「新ウィルコム定額プラン」の半額相当の1,450円で24時間いつでもウィルコムへの通話が無料。他社携帯電話・パソコン含めEメール送受信が無料。 |
| ○ |
ケータイ・パソコンサイトの閲覧、パソコン接続によるデータ通信をどれだけ使っても、パケット料金の上限金額が2,800円。しかもオプション料金なしで0円からスタート。
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※生年月日が1991年(平成3年)4月2日〜1997年(平成9年)4月1日生まれ(12歳から18歳)のお客さま

<店頭訴求イメージ>
詳細は以下をご参照ください。 |
| (1) |
概要
「新ウィルコム定額プランS」は主に高校生を対象とした、3年間「新ウィルコム定額プラン」の月額料金の半額相当の月額1,450円でウィルコムへの通話が24時間無料、Eメールは他社携帯電話・パソコンへ送っても無料となる料金プランです。さらに、パケット通信はオプション料金なしで0円スタート、上限金額が2,800円というリーズナブルな料金プランです。 |
| (2) |
申し込み受付期間
2009年12月1日(火)〜2010年3月31日(水) |
| (3) |
対象
生年月日が1991年(平成3年)4月2日〜1997年(平成9年)4月1日生まれ(12歳から18歳)の方で、上記の申し込み受付期間中に「新ウィルコム定額プランS」にて新規契約・機種変更されたお客さま |
| (4) |
利用料金 |
| 料金コース |
新定額プラン |
| 月額料金 |
ご契約から3年間 1,450円 |
| 4年目以降は 2,900円 |
| 音声通話 |
ウィルコムの電話へ |
無料※1 |
| 他社携帯電話・一般加入電話へ |
21円/30秒 |
| Eメール |
ウィルコム宛 |
無料※2 |
| 他社携帯電話・パソコン宛 |
無料※2 |
パケット通信
(ウェブ利用料) |
パケット単価 |
0.105円/パケット |
| 上限金額 |
2,800円 |
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| ※ |
本料金コースは、1年間が契約期間(年間契約)となり、お申し出がない限り1年ごとに自動更新いたします。契約期間中に回線の解約や年間契約の解除、または年間契約対象外の料金コースへ変更された場合、年間契約解除手数料として初年度4,200円、2年目以降は2,100円がかかります。 |
| ※ |
月額1,450円の期間中(ご契約から3年間)に回線の解約、または他の料金コースへ変更される場合、年間契約解除手数料以外に「新ウィルコム定額プランS」解除料として、5,775円がかかります。 |
| ※1 |
ウィルコムの電話へ2時間45分以上連続で通話した場合、超過分は30秒につき21円かかりますので、一旦お切りいただき、再度おかけ直しください。また、16時間以上の連続通話については、悪用防止のために切断を行う場合があります。 |
| ※2 |
ウィルコムのメールアドレス(@willcom.comなど)をご利用の場合
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| 2. 「新ウィルコム定額プランS」予約キャンペーンについて |
| (1) |
キャンペーン期間
2009年9月4日(金)〜11月30日(月)
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| (2) |
キャンペーン対象
生年月日が1991年(平成3年)4月2日〜1997年(平成9年)4月1日生まれの方で、キャンペーン期間中に「新ウィルコム定額プラン」に新規契約いただき、同時に「新ウィルコム定額プランS」をご予約いただいたお客さま |
| (3) |
キャンペーン内容
キャンペーン期間中、「新ウィルコム定額プラン」月額料金2,900円の半額相当1,450円を毎月キャッシュバックいたします。 |
| ※ |
キャンペーン期間終了後は、自動的に「新ウィルコム定額プランS」へ変更となります。 |
| ※ |
キャッシュバックは2009年9月度から11月度ご利用料金ご請求分までとなります。 |
| ※ |
キャンペーン期間中に回線の解約や「新ウィルコム定額プラン」以外の料金コースへ変更された場合、キャッシュバック対象外となります。 |
| ※ |
本報道資料に記載する金額については、全て税込の金額となります。
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