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| Amazon.co.jp、ウィルコムの公式サイト向けに「Amazonモバイル」をオープン |
| 〜本日から5月27日（日）までオープン記念キャンペーンを実施〜 |
オンラインストアのAmazon.co.jp（http://www.amazon.co.jp/）は、株式会社ウィルコム（本社：東京都港区 代表取締役社長：喜久川 政樹、以下ウィルコム）の公式サイト、およびW-ZERO3向けサイト向けに「Amazonモバイル」（http://amazon.jp/）をオープンしました。
本サイトは、アマゾン独自のテクノロジーおよびAmazon モバイルのプラットフォームを活用し、実現しています。Amazon モバイルとは、アマゾン独自のテクノロジー及び、インターネットアクセスが可能なケータイ端末からショッピングできるAmazon モバイル プラットフォームを活用したワイヤレスアクセスサービスです。
「Amazonモバイル」では、1,000万点を超えるタイトルを取り扱うAmazon.co.jpの和書、洋書、CD、DVD、ビデオ、PCソフトウェア、ゲーム、エレクトロニクス、ホーム＆キッチン、おもちゃ＆ホビー、スポーツ＆アウトドア、ヘルス＆ビューティー、時計の各ストアにアクセスしお買い物が楽しめます。また、Amazon.co.jpのPCサイトで作成したアカウントをそのままご利用いただけるのをはじめ、マイストア、カスタマーレビュー、パーソナライゼーションやレコメンデーションなど、パソコンで利用できる多くの機能をご活用いただけます。
「Amazonモバイル」は2001年のサービス開始以来、便利なショッピングの場所としてお客さまの支持を集めています。また、Amazonモバイル経由での売上は、2004年度以降、毎年3桁%増の成長を遂げています。ウィルコムでのサービス提供開始により、より多くのお客さまに「Amazonモバイル」をご利用いただけることを期待しています。
Amazon.co.jpとウィルコムは2007年4月にもウィルコムの超小型通信モジュール「W-SIM（ウィルコムシム）に対応する「SIM STYLE ジャケット」の販売において連携を開始しご好評いただいています。
今回、コンテンツ面でも連携を強化するに至りました。Amazon.co.jpでは多くのお客さまの要望に応え、幅広い年齢層のお客さまに人気の高いウィルコムでのサービスの提供を決定いたしました。
Amazon.co.jpでは本日から5月27日（日）までオープン記念として、お得なキャンペーンを実施いたします。 |
<Amazon.co.jpについて www.amazon.co.jp >
2000年11月1日に営業を開始したAmazon.co.jpは、お客様がオンラインで求めるあらゆるものを検索、発見できる、世界で最も顧客重視の企業であることを目指します。現在Amazon.co.jpは、1,000万タイトルを超える和書、洋書、CD、DVD、ビデオ、PCソフトウェア、ゲーム、エレクトロニクス、ホーム＆キッチン、おもちゃ＆ホビー、スポーツ＆アウトドア、ヘルス＆ビューティー、時計関連商品を取り扱っています。Amazon.co.jpは、業界最先端のオンラインショッピング・テクノロジーにより、信頼のおけるクレジットカード決済、代金引換による支払い、コンビニ・ATM・ネットバンキング払い、レコメンデーション機能、そして便利な1-Click オーダーなどのサービスをお客様に提供します。 Amazon.co.jpは、米国ワシントン州シアトルを本拠地とするFortune500企業であるAmazon.com(NASDAQ: AMZN)が運営する6つのインターナショナル・サイトの1つです。Amazon.comと関連会社は、www.amazon.com, www.amazon.co.uk, www.amazon.de, www.amazon.fr, www.amazon.co.jp, www.amazon.ca, www.joyo.comのウェブサイトを運営しています。 |
| 将来に関する予測は本来困難です。実際の業績は上記にてご説明申し上げた要因およびアマゾン・ドット・コムが新ビジネスに投資する金額とタイミング、カスタマーに販売する製品ミックス、純売上に占める製品とサービスの比率、競争、在庫管理リスク、当社が新たに締結、継続、拡大した取引契約や戦略的提携の内容、季節的要因、海外における成長や事業規模の拡大、および調達能力と生産性など様々な理由から実績がこれらの記述と異なる可能性があります。その他のリスクおよび不確定要因には、将来的な損失の発生、多大な債務、業績変動の可能性、潜在的成長分野への対処、システム中断、消費者性向、調達センターの最適化、限られた運営履歴、政府規則と課税、不正行為と新規事業などが含まれます。その他アマゾン・ドット・コムの業績に影響する可能性のある事項については、2006年12月31日期末のForm 10-Kのアニュアルレポートを含めたそれ以降の提出書類など、同社が米国証券取引委員会（SEC）に提出している文書にも記述されています。 |
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